製薬業界におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）

製薬業界にDXを導入するためにできることは何があるだろうか。ここでは実際にDXを推進している海外のスタートアップ企業の事例を紹介しながら、製薬業界に導入できるDXを考察する。

ブロックチェーンヘルスケア LGBTQ ディープラーニング EC 研究機関

COVID-19がデジタル化をグイと強く後押ししたことは明らかだ。オフィスビルや実店舗は閉まり、しかしながらドラッグストアには客が押し寄せ、在宅勤務が一気に浸透した。

pharmaphorumによると、2020年6月、米国・英国・ドイツ・オーストラリア・フランス・スペイン・イタリア・シンガポール・日本の企業の意思決定者に質問したところ「医療関係者の74％が、COVID-19危機の結果としてデジタル変革を加速した」と述べたと言う。

2020年に製薬業界が受けた影響

新型コロナウイルス（COVID-19）により、製薬業界も影響を受けた。

患者数、病床利用率の減少（受診入院抑制傾向）
MRディティールの減少（特に2020年4月、5月は前年同月比約70%近く減少）
上記2点を起因とする、売上の減少

製薬各社、具体的な品目の売上が減少している。日本国内の企業や品目においては、協和キリン株式会社、塩野義製薬株式会社、久光製薬株式会社などの事例を調べることができた。協和キリン株式会社の抗アレルギー剤「パタノール」「アレロック」は、20年12月期上期、それぞれ前年同期比25％減、28％減となった。塩野義製薬株式会社は国内の感染症薬群が上期計画71億円に対して4～6月期は21億円にとどまった。久光製薬株式会社は消炎鎮痛剤「モーラステープ群」において3～5月期、前年同期比15.7％減となった。

売り上げの減少だけでなく、グローバルや国内戦略品目の浸透への遅れや、必要な臨床開発や治験にも影響が出た企業もあった。

「製薬会社に求められる対応力」

PwCは、製薬会社に求められる新型コロナウイルス感染症への対応を7つ挙げている。それは事業継続計画の見直し・人材の再配分・リモート業務へできる環境整備・情報共有のための仕組み整備・サプライチェーン・財政基盤の強化・事態収束後の準備、だという。

同社の提供するヒントの中には、「DXを推進するよう奨める」文言はほとんどない。導入が当然として論じられている点に注目すべきだろう。

「2020年に製薬業界が受けた影響」で実際に出た3つの影響を挙げた。もし、規制などが緩和され、医師と患者のオンライン診療や、テレビ電話やビデオ通話を経て医師とMRが連絡を取ることのできる手段や経路が構築され、薬が自宅に届く仕組みが浸透していたら、各社の数字や各業界の結果や何かが違った可能性は高い。

製薬業界が導入するべきDX

マッキンゼーは2014年に「製薬会社が手遅れになる前にデジタル戦略を導入（または再発明）しなければならない」と説いている。

挙げている理由は5つある。患者の行動が変化していること、政府機関が驚くほど速く動いていること、試験データは必要だがもはや十分ではないこと、ヘルスケアが進化していること、競争はより速くそしてより激しいこと。これらが提唱されていた2014年の時点でDXへすでに動いていた企業もあるが、そうではない企業はまさに5つ目の理由に巻き込まれるのかもしれない。「競争はより速くそしてより激しい」。

研究分野ではどのようなDXを導入できるだろうか。デジタルおよびデータ分析ツールでデータサイエンスを導入すると、臨床試験の一部のプロセスをリモート化もしくは仮想化することができる。慎重な温度管理を要する医薬品の温度管理や、管理における改ざんや盗難防止にもテクノロジーを導入し、問題点を解決できる。

営業分野ではどのようなDXを導入できるだろうか。クライアントである病院や医師に対して継続的に更新され続ける製品情報を随時提供することができるようになる。紙ベースのカタログや冊子を持ち運ばなくていい。また薬局での在庫管理が容易になる仕組みを導入することもできる。

患者や消費者は医療のデジタル化を歓迎するのか

では製薬会社が提供する医薬品を利用する患者や消費者は、デジタルトランスフォーメーションをどう捉えるだろうか。医療のデジタル化を歓迎するだろうか、いや、しない患者はいるだろうか。

アメリカでは患者の70％以上がオンラインでヘルスケア情報を検索し、40%以上の人がネット調査で自分の状態を診断し医師の診断も受けた。

日本のスマートフォン保有率は約78%、アメリカは約93%だ。自分の健康をケアするためのアクションがスマートフォンを通じて行えるあるいは自宅で完結するかもしれないサービス等があれば「利用してみたい」と思う人はいるだろう。自宅内を歩くことさえ困難な人は、病院に行くために家族や医療従事者のサポートを要する。もし手にしているスマートフォンでいつもの先生と話ができたら、どうか。

また、患者は治療や自分の服薬する薬に関する情報の透明性を求めている。治療の有効性を「うまく噛み砕いた医師からの説明」ではなく、データとして自分で把握し、自分にできることには何があるのか正確に捉えたい人もいるはずだ。少なくともわたしの知るかつての癌患者の女性はその時、自身の診断結果と置かれている状況を正確に知りたいと言っていた。

患者の情報にブロックチェーンを導入すると製薬会社や研究機関は改ざんされていないデータを利用でき、患者は自身のデータ提供を通じて利益を得るなど経済性を持たせることもできる。

DXの導入は、医療機関、製薬会社とその研究機関、そして患者を幸せにする。我々が手にしていた携帯電話がスマートフォンに代わり、3Gから4Gへ、そして5Gを利用しようとしていることと同じように自然に、業界に浸透していいものだと言える。

我々が2020年の事態に対してスペイン風邪を引き合いに出したように、新たな感染症が流行し拡大する未来はまた発生し、その時、COVID-19は事例として引き合いに出されるだろう。

今、DXを推し進めて、「その時」に人類がよりうまく対処することができる未来を描きたい。