ニューノーマルは、モビリティの未来をどう変えるか
朝8時、空の道路、バス、電車。このような光景は、ここ数十年で東南アジアの主要都市で見てきたものとは全く対照的だ。人口の増加と経済活動は、自動車やオートバイの所有と相まって、交通システムに圧力をかけている。
COVID-19の感染拡大によって、東南アジアのピーク時間帯の交通問題に対する1つの解決策は、非常にシンプルに見えた。不要な移動を避けることだ。
東南アジアで症例数が増加すると、政府と雇用者は、必要のない活動のために職場への立ち入りを制限し、可能であれば在宅勤務の慣行を採用するための措置を取った。
これにより、東南アジアのすべての混雑した都市では、パンデミック以前に毎日の通勤者が経験しなければならなかった交通渋滞が大幅に減少し、多くの人にとって生活の質の向上につながるという稀有な休息を得ることができた。
一方で、アジア太平洋地域のオフィスでは、61％の従業員がオフィスに出勤することを避けており、将来的にはより柔軟な勤務形態を含むハイブリッドモデルを希望していることが調査で明らかになっている。このような変化によって、雇用主はより柔軟な対応を求められ、モビリティインフラにも影響を与えるだろう。
「未来の働き方」を受け入れ、フレキシブルな就業形態に順応する
多くの雇用主はすでにパンデミックに対応してオフィス・ワークスペースや就業プロセスを再設計している。
COVID-19以前前の均一な労働時間は、しばしば従業員が自宅からデスクへ、またその逆も同様に、混雑した環境にさらされる原因となっていた。
雇用主はオフィススペースを再設計し、ソーシャルディスタンスを保つことができる環境を用意すると同時に、従業員が安全に個人のワークスペースを使用できるようにし、オフィス内にすべての従業員を配置するのではなく、個人のワークスペースとオフィススペースとを両立できるように対応している。かつてはオンサイトの存在が不可欠とされていた仕事も、今では社員の自宅で行うことができるとわかってきた。
モビリティにも「人間中心」な設計を
COVID-19 の混乱から都市が回復し、ピーク時の交通量や混雑が再び出現する中で、ニューノーマルな通勤の形を、人々がなぜ・どのようにして通勤するのかという基本に立ち返って理解する必要がある。自宅、職場、飲食店、待ち合わせ場所などの一般的な目的地間を日常的に移動する人々のニーズを、広く、深く理解する必要にさらされていると言える。これはモビリティの需要を広め、交通システムのさらなる最適化の機会についての洞察を得るのに役立つはずだ。
モビリティとHRテックが出会うとき
仕事の要求に合わせてよりパーソナライズされたモビリティ・ソリューションを実現するために、人事部でのテクノロジーの利用が増えていることを活用し、最適化に必要なデータを活用することができるはずだ。HRテックのスタートアップにとっては、企業が従業員のエンゲージメントとパフォーマンスをリモートで追跡し、改善するのを支援することができるため、新たな機会を獲得できるかもしれない。
シンガポールを拠点とするEngageRocket社は、従業員のフィードバックと分析を自動化し、従業員のエンゲージメントとパフォーマンスを監視・向上させるクラウドベースのソフトウェアを提供している。このスタートアップは、2020年3月に300万シンガポールドル（220万米ドル）を調達した。
スケジューリングの最適化やクレーム管理を専門とする企業は、通勤の制約に応じてチームの最適な勤務スケジュールを設計できるように企業を支援することで、ニューノーマルへの対応をリードできるかもしれない。シンガポールを拠点とするスタートアップのWorkforce Optimizerは、AIを活用して柔軟なチームの編成をサポートするツールをｔ提供しており、管理者がスタッフのスキル、可用性、好みに基づいてスマートなスケジュールを構築するのに役立つフルスケジュール自動化モジュールを特徴としている。
「従業員向けMaaS」の可能性
テレマティクスやアプリベースのトラッキングを利用して、さまざまなモビリティのリアルタイムの位置情報や移動データを接続することで、MaaS (Mobilty-as-a-Service) の分野で多くの成功事例が生まれてきた。これらの技術の普及により、モビリティソリューションの供給管理の改善、リアルタイムの情報共有、過去データによる需要予測が可能になった。2020年3月には、グーグルはフィリピンの運輸省（DOTr）が提供する無料バスサービスプログラムのデジタル化を支援した。医療機関に移動する最前線の医療従事者は、Googleマップを使用して、17の可能性のあるルートの中から「最良の」推奨バスルートを見つけることが可能になった。何百人もの従業員を抱える大企業の多くは、すでに職場への送迎を組織化するためのイニシアチブをとっている。彼らは、固定のスケジュールと固定の送迎場所を持つ従来の交通機関と契約している。従業員はそのスケジュールに沿って仕事の計画を立て、「バスに乗り遅れる」ことのないように仕事を終わらせる。
残念なことに、近隣の組織からの車やバスの渋滞に巻き込まれている通勤時間は、仕事に関わる「非生産的な時間」の多くを占めている。
従業員がいつ、どのように移動したいかを選択する自律性が高まる未来では、柔軟な労働時間、HRテクノロジーの組み合わせにより、より優れたMaaSが実現する可能性がある。それは、雇用主が民間および公共のモビリティサービスプロバイダーと協力して、適時性と快適性を最適化しつつ、雇用主が費用対効果を維持したまま提供できる新たな「従業員向けMaaS」だ。
SWATモビリティはこのほどトヨタ自動車フィリピンと提携し、フィリピン最大のコワーキング・人材派遣会社であるKMCソリューションズのために、マニラで企業向けスマート・トランスポーテーションのサービスを開始した。フィリピンではパンデミックの影響で公共交通機関の選択肢が限られており、従業員の移動が困難になっていた。導入されたテクノロジーは、交通機関の問題を解決するだけでなく、混雑した公共スペースを避けたり、管理目的のためのより良い追跡機能を提供したりすることで、従業員の全体的な経験を向上させている。
翻訳元: https://e27.co/how-the-future-of-work-will-shape-the-future-of-mobility-20200901/